皆さん、こんにちは。お金のパーソナルトレーナー鈴木優平の不動産投資コラムです。
今回は、持ち家にすべきか、賃貸にすべきか、そういったお話をしていこうかと思います。
ご自宅をお引越しする際に、買ったほうがいいのか賃貸にするほうがいいのか、悩まれる方が非常に多いと思います。
今回は2021年最新の公示地価なども踏まえながら、昨今のコロナ渦における住まいのあり方について考えていこうと思います。
目次
公示地価上昇率トップ10の地域
最近発表された公示地価の上昇率トップ10を見てみると、次のようなエリアの地価が上がってきています。
- 千葉県君津市
- 神奈川県横浜市
- 千葉県木更津市
- 埼玉県戸田市
- 神奈川県相模原市
- 東京近郊
これを見ると
「上昇率トップ10に上がっているところだから、今後も上がっていくだろう」
「資産価値が高そうだから、買うのならこのエリアの物件を買ったほうがいいのかな」
というふうに考える人もいるかもしれませんね。
しかし、誰でも一概にこのエリアの物件を買えば良いというわけではありません。
物件は住居であり資産でもある
会社勤めをしている人であれば、働き方の変化や会社の福利厚生なども考えながら、引っ越し先を検討する必要があります。
そしてもちろん、最終的に自分自身や家族がどこに住みたいか、ということも考慮すべきでしょう。
このように「自分や家族が住む場合」のことを考える一方で、転勤などの都合で移住する可能性がある人が住宅を購入する場合には、もう一つ考えておくべきことがあります。
それは、購入した物件を売ったり貸したりという柔軟な使い方ができるかどうか、ということです。
物件は住まいであると同時に資産です。
そのため、資産として手元にあるあいだ「いくらで人に貸せるのか」「誰かに売却する場合にはいくらほどになるのか」などを考えておくことが重要になります。
東京なら、借りるより買うべきって本当？
たとえば東京のエリアであれば、賃貸ですと、ご夫婦二人で住む50平米くらいの物件で、家賃は月に約20万円ほどかかります。
年間にすると240万円、2年間で約500万円ですね。
このように、借家の場合は家賃が出ていくばかりですが、物件を購入した場合は違います。
払った分だけローンの残債が減っていきますし、同じ値段で売れば手元にキャッシュが残ります。
また東京はそもそも借り手が多いので、売らずに貸すことで利益を生み出し続けることもできるでしょう。
以上のことから、私は東京であれば買ったほうがいいと考えています。
一方で、現在地方にお住まいの方であれば必ずしも購入したほうがいいというわけではありません。
仕事やご家族の状況を鑑みながら、人生プランに合わせて購入を検討するのが良いでしょう。
公示地価下落率トップ10の地域
上昇率とは別に下落率トップ10という指標も公開されています。
- 神奈川県三浦市
- 神奈川県大井町
- 東京都新島村
- 神奈川県箱根町
など、こちらも東京近郊や神奈川のエリアが多くランクインしていますね。
「下落率が高いから買わないほうがいいのか」
と言いますと、上昇率のときと同じく、一概に買わない方が良いというわけではありません。
今後のご自身やご家族の住居として一生住んでいこうと考えている場合は、購入に問題はないでしょう。
持ち家か賃貸かのまとめ
現代は、住まいのあり方がどんどん多様化しています。ワーケーションやサテライトオフィスなどを活用しながら、仕事の場や住居をフレキシブルに変えている人も増えてきていますよね。
自身で購入した住宅は人に貸すことで収入を得ながら、自分自身は勤め先のワーケーションエリアを活用しながら賃貸を移り住む、といった人生プランも、現代では可能になってきています。
このように、ご自身がどういう生き方をしたいか、どんな働き方を希望しているかを想像したり、
家族とどのように過ごしたいか、50歳・60歳・70歳になったときにどうなっていきたいかを話し合うことで、
ご自身の人生プランに適しているのは購入なのか、賃貸なのか、購入の場合は資産価値がどの程度重要なのかがわかってくるかと思います。
今回も、最後までお読みいただきありがとうございました。
次回もよろしくお願いいたします。
