投資信託の為替ヘッジ「あり」「なし」とは？

同じ投資信託なのに「為替ヘッジありコース／為替ヘッジなしコース」という2つのタイプに分かれている投信があります。これは同じ運用対象の中で、為替変動リスクをなくした投信と、為替変動リスクがある投信の違いです。また、為替ヘッジ「あり／なし」の代わりに、「Aコース／Bコース」などと名付けられている場合もあります。

では、為替ヘッジの「あり」と「なし」の違いについて、わかりやすく説明しましょう。

為替変動リスクとは

為替相場の変動の影響を受けて資産価値が変わることを、「為替変動リスク」といいます。外国株式や外国債券などで運用する場合、外貨建ての証券取引や外貨建ての金融商品は、為替レートによって時価が変わります。

例えば、投資家が米ドルでの金融資産を持っていて、為替相場が円高・米ドル安になったとします。この状況は、円に対して米ドルの価値が下がったことを意味します。日本円から見ると、米ドル建ての資産価値は目減りしている状態です。

為替ヘッジとは、為替変動リスクを避けること

為替ヘッジは、「為替変動リスクを避けること」を意味します。外貨で資産を持っている時に、外貨の値下がりで資産が目減りすることを避けるのです。

「為替変動によって大事なお金を目減りさせたくない」と為替リスクを嫌がる人は、「為替ヘッジあり」のタイプを選ぶと良いでしょう。

先ほどの例では、米ドルの金融資産に、「将来、ある為替レートで米ドルを売って円を買う予約」を契約しておくのが、為替ヘッジの取引です。あらかじめ将来の為替取引のレートを決めて、そのレートで買い戻すことを約束しておけば、為替相場がどうなっても約束した金額を受け取ることができます。つまり、為替変動リスクを抑えられます。

投信の「為替ヘッジあり」コースでは、その投信の中で、為替の買戻し予約がついた運用を行っています。投信を買う個人投資家1人ひとりが為替予約をするわけではありませんので、特別な手続きは必要ありません。

為替レートが変動してもリスクを負わないしくみ

為替ヘッジの方法を、米国債で運用する投資信託を例に、単純に説明しましょう。1米ドル＝110円の時に、その投信の運用の中で、1年後に1米ドル＝110円で米国債を円に戻す為替予約の契約をしたとします。

この契約があれば、1年後に為替相場が1米ドル＝100円の円高・米ドル安になったとしても、1米ドル＝110円で円に戻すことができます。本来なら、その運用資産は1割程度目減りするはずなのですが、為替変動の影響を受けません。投資対象の米国債の債券価格や金利が運用の結果になります。

この為替予約を投信の純資産の運用で行なっているのが、「為替ヘッジあり」の投信です。

リスクを避けるための「為替ヘッジ」だが、コストがかかる

ただし、為替ヘッジにはコストがかかります。

為替取引を行う場合、元の通貨の国の金利と、交換した通貨国の金利が影響します。元の通貨は低金利なのに、通貨を交換した途端、高い金利が得られるのなら、その国に預けたいと思うことでしょう。為替ヘッジのコストは、その差額とリスク負担のバランスで成り立っています。

先の例の場合では、日本と米国の短期金利の差が対象になります。ユーロ建て資産の為替ヘッジなら、日本と欧州の国との金利差です。日本の金利が低く外貨国の金利が高ければ、通貨を交換したメリットが得られます。金利の差が大きいほど、通貨を交換して得られる金利のメリットが大きく、その上で為替リスクを負わないのですから、為替ヘッジのコストは高くなります。

投信の運用で為替ヘッジを行う場合、そのコストは投信の純資産から支払われます。「為替ヘッジあり」の投信は、同じ投信の「為替ヘッジなし」に比べると、為替ヘッジコストの分、基準価額が低くなるというわけです。為替ヘッジのコストが高ければ、純粋な運用成績より実際の運用成績の下げが大きくなります。

そのため、「為替ヘッジありコース」の投信を購入するなら、その通貨国と日本の短期金利の差がどの程度あるかは、知っておきたい情報です。また、各国の金利は常に変動しています。投信の純資産を運用する中で、ヘッジコストも随時変わります。日本と運用対象の国の金利差などは、投資家向け資料や運用報告書で定期的に確認するようにしましょう。