年収ごとに見る不動産投資の節税効果｜増田亘宏のライフプラン講座

[AD] 運営維持のため、一部広告リンクを設置する場合がございます(詳細)

前回の記事では、不動産投資で節税効果を高めるには減価償却費を多く計上できる物件を選ぶことが重要だとお伝えしました。

まだ、ご覧になっていない方はこちらからどうぞ。

不動産投資をすれば節税できる！｜増田亘宏のライフプラン講座

実際に節税効果の高い不動産を所有することができれば、区分マンションでも1部屋所有につき年間100万円ほどの赤字不動産所得が入ってきます。

そこで今回の記事では、どれだけの節税効果が得られるのかを年収別に解説していきたいと思います。

年収が多いほど節税効果は高くなる

今回の記事でご紹介する税金計算は、基礎控除、社会保険料控除を適用し、住民税は一律10％で計算しています。

この表をご覧いただくと分かるように、年収500万円の場合、1年間の節税効果は173,000円ということになりますね。

それでは次に、年収1,000万円の場合はどれだけ節税効果があるのかを紹介していきます。

年収1,000万円の場合、1年間の節税効果は304,200円です。

上記のように、何もしていない場合は決められた計算を元に所得税と住民税を払います。

しかし、不動産を所有している場合は、確定申告時に赤字不動産所得を損益通算することによって、払うべき税金を抑えらることができます。

また、同じ不動産を所有している場合でも年収500万円よりも年収1,000万円のほうが節税効果は高くなるので、給与収入が高く、少しでも税金を減らしたい場合は、所有物件の数を増やすことでさらに節税効果を高めることができます。

年収1,000万円で3部屋所有している場合、1年間の節税効果は899,300円なので、1部屋所有している場合よりも節税効果は高くなります。

このように減価償却費を多く計上できる物件を選び、自分の年収に見合った数の物件数を所有できれば、毎月の手取りの給与よりも多くのお金を作ることも可能です。

単純に物件を増やせばいいわけではない

ただし、物件の数を増やせば増やすだけ税金が戻って来るわけではなく、自分の年収で払うべき税金額が節税できる最大値となります。

そのため、自分の望む節税効果や年収に合った物件数をシミュレーションしていく必要がありますし、最終的には、節税の延長で優良な資産を作ることが目的です。

そのためには、所有物件や自己資金の割合、経費として認めてもらいやすい方法など、多岐にわたる条件を的確に提案できる専門家に協力してもらうのが望ましいでしょう。

節税で手にしたお金は好きなことに使えるので、経済的なゆとりが生まれ、人生を豊かにできると思っています。

それだけでなく、節税で生み出したキャッシュフローを使い、さらに大きな資産形成するためにスピードを上げることも可能でしょう。

どちらにしても、資産形成をする上で税金対策の戦略を立てるのは重要なポイントなので、ぜひとも取り組んでいただきたいと思います。