ついに来た：2021年冬は、エネルギー危機によるインフレ勃発か！？

日本はまだまだですが、世界はインフレの波に突入。これから冬が来るのに、エネルギー価格や食料価格が高騰しています。生活必需品やエネルギー価格の上昇は、民衆の不満に直結する危ないサイン。寒い・食えないとなれば、政府や企業に対して、言葉と暴力で不満をぶつける可能性が高くなります。

かつて、オイルショックやアラブの春が起きたように、世界中の政治・経済を混乱させるリスクが拡大。

そして、ゴールドは、インフレヘッジの役割と長期金利上昇による下げの綱引きの中、高値推移。これから、ますます、金投資に注目が集まると思います。

インフレが起きている3つの原因

今回、インフレが起きている原因は、コロナパンデミック。すべての仕事をテレワークで行うわけにはいかず。また、生産を担う人の死去。ロックダウンや移動制限による流通網の寸断などのせいで、スムーズな生産・流通ができなくなりました。

・新型コロナのパンデミックによる金融緩和
・パンデミックによる生産・供給網の乱れ
・経済回復による需要増加

半導体不足は、深刻で、コンピューター系はもちろん、給湯器やガスレンジなど多くの部品が不足しており、流通に乱れが生じています。壊れた給湯器の交換に2～3ヶ月かかるなどという話も出ています。寒い冬にお湯が出ないのは笑えない話。

日本国内のレギュラーガソリン価格は、1リットルあたり160円ちょうどと三年ぶりの高値（2021年10月4日　経済産業省）。そして、EUのエネルギー価格は、8月に消費者物価ペースで前年比+11.0％まで上昇。

景気回復によるエネルギー需要の増加

ワクチン接種の進んだ国では、パンデミックからの回復が現実化。スタジアムは、防御策を講じながら、スポーツやライブを開催。こうして、経済がもとに戻るスピードに追いつかないのが、生産・物流網。2年近くのパンデミックで寸断された生産をすぐに戻すのは難しい。

そのため、各国で国境をまたいだ移動がさらに増えれば、エネルギー資源をはじめとしたモノ達は、供給不足に陥ることになります。

さらに、エネルギーインフレに拍車をかけているのが気候対策。

SDGs（持続可能な開発目標）は、只今、政治経済で大事な言葉。気候変動対策のため、化石燃料から再生可能エネルギーへの切り替えが、世界中で行われています。日本も、各地で、太陽光発電を推進していますからね。使わなくなった土地を有効利用していく分には、とてもいいことだと思います。

ただし、デメリットは、安定した電力供給に難ありということ。⇒今年の欧州は、天候悪化で、発電量が低下するという事態に見舞われました。

そして、中国は、電気新聞の報道によると、温暖化対策のため、化石エネルギーの使用抑制指示が出たため、電力不足が深刻化。

欧州・中国のエネルギー不足で、天然ガス・原油ともに上昇し、インフレ率をぐぐっと押し上げているのです。

天然ガスの先物価格：月足チャート

長く続いていたレンジ相場をブレイクし、上昇トレンドへ。

原油価格は、100ドルを目指す？

原油価格は、75ドルを突破し80ドルを視野に。もし、今冬、寒波などでエネルギー不足が深刻化すれば、WTI原油価格は、100ドルを超えていく可能性も指摘されているほど。産油国からは、100ドル超の価格を維持していくのは、困難などの話が出るなど。すでに、原油価格が100ドルになったらどうしようという議論をしている様子です。

WTI原油価格の月足チャート

これまで、米国の中央銀行（FRB」は、インフレについて一時的との見解。イエレン財務長官は、年末4％、その後に2％に低下すると、まだ楽観視を止めていません。春にお伝えした通り、FRBは、インフレという魔女をあしらう必要があります。

これ、楽観視していていい状況でしょうか。もちろん、いずれは、供給網はもとに戻るはず。インフレによって、物の生産量が増えるのは、価格メカニズムの本筋ですからね。ただし、それに、株価が耐えられるのか。本来、株価を見て、経済・金融政策を決めるのは、本末転倒。株価は、経済の一要因に過ぎず、下落するのもまた自然なこと。でも、今の中央銀行と政府は、株価重視の政策を取らざるを得ず。下落を放置することはできないでしょう。

・消費者物価指数（ＣＰＩ）【前年同月比】：2021年1月：1.4％⇒4月：4.2％⇒8月5.3％

インフレ率が上昇していけば、最初にお伝えしたように、国民の生活に影響が出てきてしまい、政府と中央銀行に対するプレッシャーは強まります。2％のインフレは目標通りでも、4～5％のインフレが当たり前になるのは、なかなか厳しい。

そのため、インフレ率が高くなれば、インフレを止める政策である金融引締め・利上げを急ぐ必要が出てくるのです。