文系でもわかる！株価の割高・割安を見る「ＰＥＲ」とは

株式投資で客観的な判断をするにあたって、投資指標は重宝するツールであり、その銘柄が投資に値するかどうかを測る「ものさし」となります。

今回は、株価の割安性を見る代表的な指標、ＰＥＲ（株価収益率）について解説します。

ＰＥＲ（株価収益率）とは

ＰＥＲは、“Price Earnings Ratio”の頭文字をとった証券用語です。日本語では「株価収益率」。「株価」と「収益」の「比率」です。その会社が1年間に稼ぐ利益に対して、現在の株価は、高いのか？　安いのか？　を見る指標です。

ＰＥＲが大きい倍率だと、株価は割高。ＰＥＲが小さいと、株価は割安といわれます。

ＰＥＲは、株価を1株当たり利益で割って求めます。株価は1株当たりの値段ですから、ＰＥＲを算出する際の分母となる利益も、純利益の総額ではなく、「1株当たり純利益」を使います。

また、分母の利益は、現在進行形である今年度の利益を使います。株式投資は将来の価値上昇に期待するものなので、基本的には今年度の純利益を予想した、当期純利益を使うのです。場合によっては、来期の純利益予想を使うこともあります。算式は【図1】の通りです。

【図1】

と、ここまではよくある用語解説。投資を始めたばかりの方は、この定義や計算式を覚えようとして、何度も「ＰＥＲは株価収益率。利益と株価を比べた指標。数字が大きいと割高」と唱えているのではないでしょうか。

残念ながら、それではナンセンスです。もっとシンプルに考えましょう。

株価には、さまざまな付加価値が上乗せされている

【図1】では、分母の利益と分子の評価（株価）が同じ大きさになっていますが、通常は、利益と株価が１：１であることは、めったにありません。株価には、さまざまな付加価値が上乗せされています。多くの投資家が「この会社は、将来、もっと魅力的な会社になる」と思う要素がたくさんあれば、その分、株価が高くなります。

文系人間の方は、これを【図2】のようなイメージでとらえてはいかがでしょうか。

【図2】

東証1部全銘柄のＰＥＲの平均は、約16倍

この記事を執筆している時点（2021年6月24日）では、東証1部全銘柄のＰＥＲの平均は、今年度の利益を基準にして、約16倍です。株式市場では、会社が今年度に稼ぐ利益の16倍もの価値で取引されているということです。

「利益の16倍の株価？　そんなに高いの？」と思うかもしれませんね。投資家は、今期限りの投資をしているわけではありません。今年度の利益を基準にして、将来にわたって成長することに期待した評価をしているので、利益の数倍、数十倍の株価になるのが通常です。

また、評価の基準は利益だけではありません。その会社の経営者の手腕やネームバリュー、財務の健全性、企業の戦略など、価値を引き上げる要因をたくさん持っている会社の株価は、ＰＥＲが高くなるのが自然です。

利益の予想は変わることがある

ここからは、応用です。分母に使う「1株当たり当期純利益」は、修正されることがあります。終了した年度の純利益ではないので、決算日まで月日が経過するにつれ、当初の予想と違う事業環境になれば、利益見通しが修正されます。

【図1】の会社が、何らかの理由で業績の見通しが悪くなり、今年度の利益予想を引き下げたとします。株価が同じならば、利益が小さくなると、ＰＥＲの値は大きくなり、割高になります。

【図3】

今年度の利益予想が下方修正されたので、分母の利益が小さくなっています。それでも株価が下がらずに頑張っているとしたら、頭でっかち（分子が過大）で、ずいぶん割高な状態です。

このような頭でっかちの状態は長続きしません。ほとんどの場合、会社の評価が下がってしまいます。つまり株価が下がります。利益の下方修正前と同じ程度のＰＥＲになるまで株価が下がると、【図4】のようなイメージになります。

【図4】

ＰＥＲが【図1】の時と同じ程度になるまで株価が下がります。会社ごとに、「いつもＰＥＲはだいたい●倍程度」といった、納まりどころの水準があります。業績の下方修正があった後、株価がどこまで下がるのか、また、上方修正の後に株価がどこまで上がるのか、の予測には、いつもの水準のＰＥＲになるところまで株価が調整されると考えるのが一般的です。