海外投資情報の集め方│トレーダーから投資家へのステップアップ

海外投資情報の集め方

こんにちは、池田和弘です。

海外の投資案件のお話を聞いて「どうやって調べたら良いのかわからない」と悩んだことがある人もいると思います。

なので、今回は海外投資案件の情報の調べ方についてお話したいと思います。

また、これからお伝えする内容は「セオリー」ということではなく、僕なりのやり方で、他では聞けないやり方だと思うので、ぜひ、今後の参考にしていただけると嬉しいです。

海外の投資案件を調べる方法

調べ方

僕のやり方は、現地の人に聞くという、とってもオーソドックスな方法です。

とはいえ、さすがに現地の人と繋がるのはほとんどの人が難しいと思いますし、僕も世界中に知り合いがいるわけではないので、どうしても正確な情報が取りにくい時もあります。

ただ、今の時代はインターネットがあるので、それをうまく使う方法が一番簡単だと思います。

ネット検索と聞くと当たり前のように思うかも知れませんが、闇雲に検索しては効率が悪いですよね。

だからこそ「具体的になにを検索すればいいのか」というのが大事になってきます。

ずいぶん前の話で、イギリスの不動産の投資案件がきたとき、不動産の価格を調べたり、紹介された案件の投資金額が妥当なのかを調べる必要がありました。

英語だと不動産は「プロパティ」といいますので、まずは「property」で、キーワード検索をするところから始まります。

ただ、「プロパティ」だけですと、情報を絞りきれないので、「プロパティバリュー(property value)」という、物件路線価みたいなものを調べたり、日本でいうスーモのような不動産情報が載っているサイトを見たりします。

だいたいどこの国も特に先進国の場合は、役所が路線価みたいなものを出しているんですが、路線価はいわゆる固定資産税の算出元になりますので、市場価格とはかけ離れている場合もあります。

なので、基本的には情報媒体みたいなものを見にいきます。

あと不動産の場合でいえば、人口分布みたいなものも参考にできますし、人口分布図は役所などの自治体が作っているサイトに載っています。

ただ、いずれにしても英語の能力が必要なので、僕の場合は英語が得意な人にお願いして調べるという形を取っています。

日本にいるから外国のことはわからない、現地のことは調べようがない、ということはないんです。

効率的なGoogleの使い方

効率的なGoogleの使い方

提示された資料をそのまま鵜呑みにして投資をする前に、提示された資料をよく見れば、現地で調べるべきヒントがあるはずなんですね。

例えば、その地域の不動産の場合でいうと、価格推移のグラフみたいなものがもらった資料内に書いてあれば、その資料というのはおそらくオリジナルで作ったものではなく、どこかのインターネットのグラフを引っ張ってきているということが多いんですね。

注目してほしいのは、グラフの中に書かれているキーワード。

不動産の場合でいったら「プライス(price)」とか「年号(year)」とか、いろんなキーワードがX軸Y軸にあります。

そういったキーワードをインターネットに入力していき、町の名前を入れると、だいたいGoogle検索に引っかかってきます。

そのサイトを見ると、おそらく同じようなデータの資料がでてくるので、それが本当に正しい客観的なものなのか?誰が書いたものなのか?

というようなものを調べることもできるようになります。

今の時代、大抵のものはインターネットで出来ますので、英語は不得意という方でも、キーワードだけは単語なので調べることはできますよね。

その関連するキーワードで辞書を引くなり、インターネットで調べるなりして、サイトにたどり着けば、Google翻訳なんかもありますので、ある程度概要は分かってきます。

そうすれば書かれている数字とかに対しても、それなりの裏付けは取れるはずです。

なので僕の場合は、海外の案件がきたときには、裏付けは、取れる限りのものは取ろうと決めています。

ただ1点だけこれまでどうしようもなかったのが、英語圏以外の特殊な言語の国です。

さすがに入力すら日本語用のPCでできないということがあります。

それこそエジプト、フィリピン、タガログ語、モンゴルとかは、なかなか難しいところもありますので、どうしようもないときも確かにあります。

でも英語圏のものなら、ほぼ調べられると思いますし、株式でも、アメリカの上場株のニュースであれば、アメリカのニュースサイトからいろいろ情報を引っ張ってこれます。

少なくとも紹介された案件が英語圏のものなら、自分で調査をする努力をすれば、少しずつ角度も調べるポイントもだんだん見えてくると思います。

何事も経験ですので、ぜひ今日の話を参考にしていただいて、海外案件で自分ではわからないと決めつけるのではなく、「英語サイトと格闘するぞ」ということを念頭に置いていただいて、今後の海外投資案件を調べていただければと思います。