分散投資ファンドの種類について詳しく解説|アジア投資の鬼才!JACK佐々木が語る資産保全の極意

こんにちは。JACK佐々木です。

前回に引き続き今回も『分散投資』をテーマに解説していきます。
こちらの記事をご覧になることで、より深く理解できると思いますので、ぜひご一読くださいね。

5つの『分散投資』で資産を増やす!|アジア投資の鬼才!JACK佐々木が語る資産保全の極意

今回は、分散投資を行っているファンドに焦点を当てて、お伝えしたいと思います。

分散投資の積立型ファンドについて


まず最初に紹介するのは『分散投資の積立型ファンド』です。

この積立型で有名なA社さん、この会社の設立は1978年なんですが、グループのもとになる会社は1832年に創立されている歴史のある会社です。現在は英国、マン島、ガンジー島、香港をベースとしていて、管理業務、資産運用管理は英国領マン島で行っています。

この積立型は、通常大口でしか受付を行わない世界トップクラスのファンドに、月々250ドルからの小口の積立投資が可能です。

また、マン島オフショア金融センターを通じて、世界トップ24の投資会社が運用する200種類以上のファンドにアクセスできるようになり、これまで大口でしか投資できなかった、優秀なファンドにも投資することが可能です。

マン島オフショア金融センターでは、元本の90%を保証しており、小口での海外投資をご希望の方や、老後資金や教育資金の積み立てを検討されている方には、最適なファンドであるといえます。

そして、市場の変化に対応しやすく、BRICs諸国や不動産、地域、業種などで切り分けられたファンドが200種類以上存在し、その中から最大10種類を選ぶことができるようになり、これによって、株式・債権・不動産・商品など市場リスクの相関関係をなくすことが可能になります。

仮に10種類のうち、3つほどマイナスの成績が出たとしても、残りの商品と合わせて、トータルでプラスにすることも可能になります。

支払方法は、VISA、またはMaster のクレジットカードからの引き落とし、または、海外の銀行からの引き落としになります。
クレジットカードの支払いなら、ポイントも貯まっていくというオマケもついてきます。

この運用手法がドルコスト平均法と呼ばれるもので、例えば24万ドルほどの資金を持っていても、「もしかしたら、成績が一気に下がって、全部失ってしまうかもしれない・・・」といった具合に、一括で運用するのは非常に怖いものです。

こんなときに投資のタイミングも分散すると安心できます。

例えば、60ヶ月(5年)✕月額4000ドルと投資のタイミングを分散していくことで、為替とファンドの成績の上下動のリスクを分散しながら積み立てすることができます。

日本の銀行で同じように毎月積立の定期預金をする場合と比較してもらえれば、イメージしやすいです。

相続税対策に最適!PPBとは?

PPBとはPrivate Portfolio Bondの略称であり、日本の証券会社が提供しているラップ口座と似た機能があります。

ラップ口座とはラップをする(包む)という意味で、資産運用に関するあらゆるサービスを包括した総合口座です。

通常、有価証券の売買、保管などを行うと、個々に手数料が課されますが、ラップ口座は資産残高に応じ、手数料が掛かります。

PPB口座内には、一定の基準を満たした世界中の株式、債券、ミューチュアルファンド、ヘッジファンド、現金を保有できます。

数種類の投資商品を一つの口座で管理することにより、事務手続きが簡素化する上、ポートフォリオ・ボンドという口座から、分散投資を行うことが可能になります。

また、口座内に保有している資産が、一つのレポートとして発行されるので、資産運用の管理がしやすいというメリットがあります。

このPPBは、格付けのしっかりした金融機関を通すため、高い安全性が提供されています。さらに、登記地の政府により契約者保護口座内の保有資産全体の最高90%まで保証するというPPBもあります。

この商品の運営管理会社は、1832年に設立され、約200億ドルの資産を世界各国の市場で運用しています。

英国トップランキングの保険会社で、S&PでA+、Moody’sでA2と格付けされているグローバルカンパニーです。また、ロンドン証券取引所へ上場しており、FTSE100銘柄の一つです。

資産運用会社として25年以上の実績があり、英国 ガンジー諸島、マン島に本部を持ち、香港とドバイにオフィスを構えています。

なかなか理解が難しい仕組みではありますが、5000万円以上の現金がある方にとってはかなり有益な情報であるといえます。

こちらにPPBのメリットを列挙しました。

1・ファンド購入手数料のディスカウント

ファンドの購入は個人でなく、運営会社を通じて行うため、メリットとしてディスカウントをそのまま受けることが可能です。

例)某ファンド 初期手数料5% → 0~2%

2・ファンド購入最低投資金額の低下

運営会社が既に取引のあるファンドに関しては、通常の最低投資金額より低い金額での投資が可能となります。

例) 某ファンド 最低投資額 50,000ドル~ → 10,000ドル~

3・複数のファンド購入、売却手続きの簡素化と運用評価の一括管理

この口座を開設しておけば、その後のファンド購入は簡単な手続きで行うことができます。複数のファンドの運用評価も1つの報告書にまとめられ、評価通貨も統一されます。

4・相続処理

万が一の場合、運営会社との手続きだけで、全てのファンドとの手続きを自動的に行うことができます。 また、契約中に信託設定をすれば、相続配分を事前に決めておくことも可能です。さらに、共同名義人の追加や受益証券毎に最高66名までの名義人を設けることもできます。

5・税の繰り延べ効果

ファンドの売買を繰り返しても、この口座に資金を保有している間は、手元に資金を戻して決済していないので、納税の対象とはなりません。それぞれのファンドの売買は、運営会社名義で行われます。

つまり、投資家はこのPPBに投資をしており、それを解約しない限り利益確定をしていないことになります。

これにより、売却ごとに支払う税金が不要となった分、次の投資に回す元本が増えます。

また、解約後に税金を支払うことになるため、全売買をまとめての損益通算ができ、節税も可能となります。

オフショアファンドはそれぞれに登記されている国や地域が異なることがほとんどです。

万が一、名義人が死亡した場合等には、それぞれのファンドが登記されている国の法律に基づいて、名義人の死亡を証明し、時には法定相続人の立証を行わなくてはなりません。

直接投資型のファンドを複数保有している場合、それらを全て行うことは大変ですし、住所変更などに関しても、ファンド会社毎に異なる変更届書を作成し手続きを行う必要があります。

一方でオフショアPPBでは、ファンドの名義人は投資家(お客様)ではなく、管理会社になるために、全ての手続きはPPB管理会社に対して一度行うだけで全て完了します。

また、資産の継承もスムーズに行うことが可能です。

日本人は大好き!?元本保証(確保)型ファンド


ヘッジファンドの中でも代表格と言えるほど、日本国内でも非常に有名なB社は、現在は日本国内にある証券会社でも購入が可能です。

1987年に設立され、ロンドンに拠点を置き、現在では運用資産総額200億米ドル(約1兆6千億円)以上を誇ります。

このファンドの投資形態はマネージド・フューチャーズと呼ばれているのですが、マネージド・フューチャーズとは株式指数、債券、金利、通貨、商品等の世界中の先物を利用し、相場の動向に関わらず絶対収益を目指す投資形態です。

約20年のファンド設定来の成績では、現在評価価格で10倍超(年率換算で10%/年)以上もの成績を残しています。

元本保証の仕組みとして、基本的に運用資産のうち7~8割程度で、金利が高く格付けの高い安全な国の債券などを買います。

国債などは満期時に元本が10割程度になって償還されるので、この部分でまず投資金額の全額は確保されます。

残りの2~3割程度を、オフショアの金融商品に投資して運用します。この2~3割は超ハイリターンを狙うので、基本的にハイリスク商品に投資します。

ヘッジファンドやコモディティの元本確保ファンドの場合、2~3割にレバレッジ(借り入れ)を掛けて運用する場合が多くみられます。

投資可能通貨としては、米ドル・豪ドル・ユーロ・スイスフラン・日本円建がありますが、投資効率を重視した場合、米ドルと豪ドル以外はあまりオススメできません。 また、最低投資金額は50,000ドル相当となっています。

ちなみに、元本保証型だけではなく、いつでも買うことができるタイプと2つあり、いつでも買えるオープンのヘッジファンドは基本的に満期など終了期日はなくいつでも売買できるタイプです。

日本でも人気の元本保証型については、募集があった時のみ投資可能な商品です。

ぜひ、今回の記事を参考にご自身に合う分散投資を選んでいただければと思います。