年代や目的に合わせて構築したいポートフォリオ

[AD] 運営維持のため、一部広告リンクを設置する場合がございます(詳細)

資産運用を始めるにあたり、一度は「ポートフォリオ」という言葉を耳にしたことがあるのではないでしょうか。
意外と知られていない、ポートフォリオの意味と構築するためのポイントについて解説していきます。

資産運用に欠かせないポートフォリオについて

ポートフォリオとは運用している資産がどのように構成されているかを指す言葉です。

金融商品には定期預金、国内株式、外貨預金など様々なものがあり、性質やリスク、リターンの特徴が異なっています。

これをいかに組み合わせて運用するのがいいのかを考えるのが、ポートフォリオによる資産運用となります。

ポートフォリオの検討が必要な理由

お金を貯めたい、増やしたいといっても、普通預金にそのままお金をおいていても利息はほとんどつきません。

一方、株式などで運用する場合には経済環境を見るか、リスクやリターンに関する知識、運用技術なども必要です。

漫然と預金をしてもインフレに勝てず、知識もなく株や外貨投資を初めても損失を出して、資産が減ってしまうかもしれません。

資産運用をするうえでは、いつまでにどのくらいのお金を何のために準備するのかを考えたうえで、その目標を達成するための手段を考えるポートフォリオの構築が必要になるのです。

どのような資産があるのか

金融資産を大きくカテゴリに分けると、元本保証のある安定的な資産、リスクがあるもののリターンも期待できる投資性のある資産、いつでも引き出せる流動性のある資産などに分けられます。

同じカテゴリの資産ばかりを持つのではなく、目標に合わせて多彩な性質の資産を持つことがポイントになります。

また、同じカテゴリに属するものでも値動きが異なるため、できる限り、値動きの異なるものを持ち、万が一、いずれかの資産が価格変動などで目減りしても、他の資産で補ったり、支えたりする関係の資産を組み合わせることが大切です。

たとえば、元本保証のある安定的な資産には定期預金や国債などが挙げられます。

投資性があり、大きく増やす期待が持てるものには株式や投資信託、外貨預金や海外債券、FXなどがあります。

株式でも国内と海外の株式では基本的に値動きが異なるため、国内株式と海外株式を持つ、円だけでなくドルやユーロを持つなど値動きが同じ方向のものばかりを持つのではなく、値動きが異なる資産をバランスよくポートフォリオに組み込むことで、リスクの軽減ができるのです。

ポートフォリオの構築の仕方

では、ポートフォリオの構築はどのように行えばいいのでしょうか。
漫然と殖やそうとするのではなく、何のために、いつまでにどれくらいといった目標を定めることが大切です。

年代別の構築法

目標の定め方としては、まず年代やライフステージによる構築法があります。

20代であれば、結婚や将来のマイホームの取得などに向けての目標設定、30代なら子供の教育費やマイホーム取得のための目標、40代、50代になってくると老後資金を貯めるといった目標も生じてきます。

20代は先も長いので長期投資ができるため、リスク資産を組み込んでも損失を低減しながら将来的に大きく増やすことが可能です。

これに対して、60代ともなれば、医療費や介護などのためにすぐに使える資産を増やし、流動性のある預金や元本保証のある定期預金や債券などを多めにするという構築法になるでしょう。

目的別の構築法

マイホーム資金を貯めたい、教育費を貯めたい、老後資金を貯めたいといった目的別に分ける際には、いつまでに、どのくらい必要かによってポートフォリオの内容が異なってきます。

教育費の場合、お子様が生まれてからいつ、いくらほど必要かが、学校の進学時期に合わせて分かりやすいです。

一方、その時点に減ってしまったり、解約できなかったりする金融商品では役に立たないため、時期に合わせて学資保険や定期預金とリスクが低めの投資信託などをポートフォリオに盛り込むといいでしょう。

ポートフォリオの見直しについて

ポートフォリオは1度構築すれば、そのままいつまでも運用できるものではありません。

たとえば、20代の方がリスク性の資産を40%、安定資産を30%、流動性のある資産を30%と設定して運用をしても、価格変動によって割合が変わってきてしまうからです。

定期的な見直しを

ポートフォリオは資産の価格変動や為替の変動、利息の見直しや債券の償還などによっても変化していきます。

そのため、同じ比率を保ちながら運用していくためには、定期的な見直しが必要です。

たとえば、1年に1度、同じ時期に資産の評価額を確認して増減を確認し、減った資産を購入し、増え過ぎた資産を売却するなどの見直しを行いましょう。

最後に

定期的な見直しのほか、結婚した、転職した、定年退職したというライフステージの変化や、サラリーマンから自営業になった、共働きから専業主婦になったなどライフスタイルが変化した際には、リスク許容度も異なってくるため、ポートフォリオの見直しは必ず行ってくださいね。